代表取締役 佐藤 旭
当社の礎を築いたのは先代である私の父。当初は水処理事業としての起業でした。先代が会社を大きくしていく一方で、私は中学卒業と同時に地元を離れ、その後に別の会社へ入社。その会社の役員として私自身も会社を大きくするために走り回るようになりました。
お互いが経営者になってからは、先代とお酒を交わしながら未来の話をしたのを覚えています。地元を離れようやく真剣に話し合えた気がしていました。
そんな矢先に、先代はこの世を去っていきました。
先代からずっと「継がせない」と言われていたこと、そして私自身も別の会社の役員をやっていたため、先代の会社を継ぐことは全く考えていませんでした。さらには、先代が大きくしてきた事業のことはもちろん、その想いも何も聞いていません。
しかし、承継しなければ会社が回らない状況であることが分かり、その危機を救うために私は代表に就任したのです。
「どういう会社にしたかったのか、従業員の気持ちはどうなのか」
承継した会社の右も左も分からない私でしたが、私にはできることしかできないし、やれることしかやれない。 それなら、少しづつでもやりたいことをやっていこうと思い、役員であった前会社の一部の業務と従業員、そして承継した会社の従業員、それぞれと共に歩むことを心に決めました。
先代の気持ちは今となっては知る由もないですが、先代が作り上げてきたものは「次の世代」へ渡すことに意義があります。しかし、同じもの・同じこと・同じ気持ちでは、会社は次の世代には引き継げません。
同じ状態を続けるのではなく、「成長し続け、永久に続く会社」であること。これが法人として起業した意味であると私は思います。
いま進む道もこれまでと同じではなく、たった1度でも違う見方をすることで、新しい未来への道が拓けていきます。
Mind of the Future 未来の心を
その心と技術を、次の世代の従業員へつなぐことが私たちのやるべきことであり、先代の想いを未来へつなぐことになるのだと思います。
お客さまを大切にし、協力させていただき、助けていただき、頼られる会社になるために。 成長し続ける私たちが一丸となり、KYOUEIに関わる人々の困りごとを、全て解決できるような大企業を目指します。
| 会社名 | 有限会社 KYOUEI |
| 代表取締役 | 佐藤 旭 |
| 設立 | 1991年12月24日 |
| 資本金 | 3,000,000円 |
| 所在地 | 東京都江東区木場6-10-17 |
| 取引銀行 | 江東信用組合、千葉銀行 |
| 会社名 | 有限会社 共栄環境サービス |
| 代表取締役 | 佐藤 旭 |
| 設立 | 1985年7月15日 |
| 資本金 | 3,500,000円 |
| 事業内容 | ・水処理事業 ・設備サービス事業 |
| 従業員数 | 19人（役員除く） |
| 所在地 | ▍本社 〒278-0012 千葉県野田市瀬戸225-12 TEL 04-7138-0124 FAX 04-7138-3110 MAIL noda_mainoffice@kyouei-ks.jp ▍東京支社（Machida Branch Office） 〒194-0044 東京都町田市成瀬2-11-1-7 TEL 0428-51-7954 FAX 0428-51-7954 MAIL machida_branchoffice@kyouei-ks.jp ▍群馬支社（Gunma Branch Office） 〒379-2215 群馬県伊勢崎市赤堀今井町2-1157-17 TEL 050-1451-6880 FAX 050-1451-6880 MAIL gunma_branchoffice@kyouei-ks.jp ▍阿見営業所 〒300-0337 茨城県稲敷郡阿見町中郷2-6-8 TEL 029-888-9388 ▍宇都宮営業所 〒321-3223 栃木県宇都宮市清原5-36-2 TEL 0286-67-9388 ▍SHONAN BASE 〒253-0111 神奈川県高座郡寒川町一之宮5-10-7 W101 TEL 0467-37-3118 FAX 0467-37-3118 MAIL shonan_base@kyouei-ks.jp |
| 主要取引先 | 川重冷熱工業株式会社 |
| 取引銀行 | 千葉銀行 |
| 許認可 | ・建設業許可(管工事業） 国土交通大臣許可（般ｰ4）第28678号 ・浄化槽保守点検業登録 千葉県・千葉市・柏市・茨城県 ・産業廃棄物収集運搬業 千葉県・東京都・埼玉県 ・毒劇物一般販売業 ・飲料水貯水槽清掃業登録 ・管工事施工管理技士2級・電気工事士2種・ボイラ整備士 |
| 会社名 | 株式会社CandP venture |
| 代表取締役 | 吉川 仁 |
| 設立 | 2024年2月7日 |
| 事業内容 | ・チャレンジプロジェクト ・新規事業開拓 ・労働派遣事業 |
